近年の老健は本来の特性を活かすことが難しくなっています。その背景には、日本が超高齢社会に突入したことにより、特別養護老人ホーム(特養)などの入居待ちをしている人が年々増加傾向にあります。

特別養護老人ホームの入居待ちのために、老健で過ごす人が少なくありません。そのため、老健でサービスを受けたい人が受けられない場合も。

この問題にどのように向き合えば良いのでしょうか?こちらの記事では、老健の種類や役割、他介護施設との違いや仕事内容などについて解説します。

笑顔で手を取り合うシニア夫婦

老健区分は超強化型、在宅強化型、加算型、基本型、その他の5種類

介護老人保健施設(老健)は、以前は「在宅強化型」と「従来型」の2種類に区分されておりましたが、
平成30年度介護報酬改定によって、さらに細かく「超強化型老健」「在宅強化型老健」「加算型老健」「基本型老健」「その他」の5種類になりました。

それぞれの老健について、詳しくみていきましょう。

超強化型老健とは?

厚生労働省が定める介護報酬によると、以下に当てはまる介護老人保健施設(老健)のことを指します。

在宅復帰・在宅療養支援等指標(最高値:90) 値が70以上
退所時指導等 ○要件あり
リハビリテーションマネジメント ○要件あり
地域貢献活動 ○要件あり
充実したリハ ○要件あり

各評価項目の要件について詳しくは、後ほどご紹介する「5つの評価項目の要件とは?」をご覧ください。

在宅強化型老健とは?

在宅強化型老健は、以下に当てはまる介護老人保健施設(老健)になります。

在宅復帰・在宅療養支援等指標(最高値:90) 値が60以上
退所時指導等 ○要件あり
リハビリテーションマネジメント ○要件あり
地域貢献活動 ○要件あり
充実したリハ ○要件あり

加算型老健とは?

続いて、加算型老健は以下に当てはまる介護老人保健施設(老健)です。

在宅復帰・在宅療養支援等指標(最高値:90) 値が40以上
退所時指導等 ○要件あり
リハビリテーションマネジメント ○要件あり
地域貢献活動 ○要件あり
充実したリハ ×要件なし

基本型老健とは?

基本型老健は、以下に当てはまる介護老人保健施設(老健)になります。

在宅復帰・在宅療養支援等指標(最高値:90) 値が20以上
退所時指導等 ○要件あり
リハビリテーションマネジメント ○要件あり
地域貢献活動 ×要件なし
充実したリハ ×要件なし

その他の老健は、以上の4種類に当てはまらない施設のことを指します。

5つの評価項目の要件とは?

それでは5つの評価項目の要件を見ていきましょう。

在宅復帰・在宅療養支援等指標の要件

在宅復帰・在宅療養支援等指標には、10個の評価項目があり、その項目に応じた値の合計値を出します。

  • ①在宅復帰率
  • ②ベッド回転率
  • ③入所前後訪問指導割合
  • ④退所前後訪問指導割合
  • ⑤居宅サービスの実施数
  • ⑥リハ専門職の配置割合
  • ⑦支援相談員の配置割合
  • ⑧要介護4又は5の割合
  • ⑨喀痰吸引の実施割合
  • ⑩経管栄養の実施割合

それぞれの値については、厚生労働省が公開している「平成30年度介護報酬改定における各サービス毎の改定事項について」の資料(PDF)の222ページにてご確認いただけます。

退所時指導等の要件

退所時指導と退所後の状況確認の2つを満たしている場合に算定することができます。
退所時指導について
老健の入所者の退所時に、当該入所者およびその家族などに対して、退所後の療養上の指導を行っていること
退所後の状況確認について
老健の入所者の退所後30日(要介護4・5の方は2週間)以内に居宅を訪問、又は指定居宅介護支援事業者から情報提供を受けて、在宅での生活が1ヶ月(要介護4・5の方は2週間)以上継続する見込みであることを確認し、記録していること

リハビリテーションマネジメントの要件

入所者の日常生活の自立を助けるために心身の諸機能の維持回復を図って、理学療法、作業療法やその他必要なリハビリテーションを計画的に行い、適宜その評価を行っていること

地域貢献活動の要件

地域に貢献する活動を行っていること

充実したリハ

少なくとも週3回程度以上のリハビリテーションを実施していること

そもそも老健とは?デイケアとデイサービスの違い

介護老人保健施設(老健)とは、自立能力が低下し介護を必要としている高齢者が家庭の生活へ復帰できるよう、機能回復をサポートする施設です。 主に医療法人や社会福祉法人が運営しています。

利用者の在宅復帰を目的としている特性上、1ヵ月ほどの短期間入所をメインとしています。

老健には、介護福祉士や介護支援専門員などの介護従事者の他に、医師や看護師、作業療法士を始めとするリハビリテーション職などの医療従事者が常駐しています。日常生活ケアの他に医療ケアも受けることができます。

老健は言わば、病院と介護施設の中間のような施設です。

老健は、長期入所療養介護(ロングステイ)、短期入所療養介護(ショートステイ)、通所リハビリテーション(デイケア)の3つのサービスを提供しています。一般的に、ロングステイは1ヵ月以上3ヵ月未満の入所、ショートステイは1日以上1ヵ月未満の入所となっています。

デイサービスは家族の負担軽減を目的としており、入浴介助などの日常生活のお手伝いをメインとしています。

デイケアは、デイサービスと名前が似ているため、混乱してしまうところかと思いますが、2つの目的は異なります。デイケアは機能回復を目的としており、病院などに併設されているところが多くあります。

老健のサービス対象者は、要介護度1以上の65歳以上であることと、病状が安定していて入院治療の必要がなく、リハビリを必要とされる方です。ただし、40~64歳でも、特定疾病に認定された場合はサービスを受けることができます。

老健でリハビリをしている様子

超強化型老健・在宅強化型老健のメリットとデメリットおよび介護報酬改定の成果と課題

老健の本来の役割は、「高齢者の家庭生活へ復帰」をサポートすることです。しかし、高齢化が進むことでリハビリをして在宅復帰するという老健の特性を活かすことが難しくなっています。

この問題を解決すべく、厚生労働省は平成24年4月に介護報酬の改定を行い、老健を「従来型老健」と「在宅強化型老健」の2つに分類しました。さらに平成30年には冒頭でご紹介したように5種類の区分に分類しています。

在宅強化型老健のメリット

在宅強化型老健は、介護報酬が基本型老健と比べて高く設定されているため、経営運用のために在宅復帰により力を注ぐ施設が増加しました。その結果、平成24年から平成27年までの3年間で在宅強化型老健の割合が約3.1パーセントから約12.4パーセントまで伸びたと「全国老人保健施設協会」が発表しました。

入居する際に在宅強化型老健を選ぶメリットとしては、在宅復帰率が高いことがあげられます。ずっと老健に入居したままになってしまう、という老健への問題点を解消する努力を行っている施設といえます。

在宅強化型老健のデメリットと今後の課題

しかし、逆に在宅強化型老健であることのデメリットもあります。在宅強化型老健の中には、介護報酬の加算期間が終わった利用者に対して、半ば強制的に退居することを求める施設もあるためです。

老健としての特性を本当の意味で活かすということが、今後の大きな課題となっています。

超強化型老健と在宅強化型老健の一覧

超強化型老健や在宅強化型老健は、先述した要件を達成していないと名乗ることができません。そのため、全国でも限られた数しか存在しない施設です。

超強化型老健や在宅強化型老健は、公益社団法人 全国老人保健施設協会のホームページで一覧で見ることができます。

公益社団法人 全国老人保健施設協会|超強化型老健施設の一覧
公益社団法人 全国老人保健施設協会|在宅強化型老健施設の一覧

2020年3月時点では、全国に4,322箇所に介護老人保健施設があり、そのうち超強化型老健が441か所、在宅強化型老健は150か所存在しています。

老健と他介護施設の違いと仕事内容は?

老健で笑顔で景色を眺めている入所者とスタッフのイメージ

老健と特養などの他介護施設との明確な違いとは、

  • 老健は在宅復帰に重きを置いており、一時的な生活の場に過ぎません
  • 他介護施設は日常生活上必要なサービスの提供に力を注いでおり、最期まで入所することができます

もちろん、先述した通り、超強化型老健や在宅強化型老健でない老健(基本型老健等)の場合は一時的ではなく、長期にわたって入居する場合もあります。

また、老健は医師による医療管理下にありますが、他介護施設は常勤医師が必須ではありません。老健には常勤医師がいるというのも、他の施設との違いです。このように、老健と他介護施設とでは施設としての目的や構造が異なっています。

老健には、配置義務として、職員として下記人員を配置することが義務付けられており、様々な専門職の人が働いています。
職種の幅が広く、やりがいも感じながら働くことができる施設といえます。

老健で働ける専門職とは、

  • 介護福祉士
  • 訪問介護員
  • 介護支援専門員
  • 医師
  • 看護師
  • 理学療法士
  • 作業療法士
  • 社会福祉士
  • 生活相談員
  • 言語聴覚士
  • 管理栄養士
  • 栄養士

介護職員は、老健で働いている専門職の中でもっとも数が多く、利用者の食事、排泄、おむつ交換、入浴、レクリエーションなどの日常生活のサポートを行います。また、老健での仕事内容の特徴として、老健では利用者の在宅復帰に向けて各専門職が一丸となってケアサービスを提供しますので、これら他職種との連携が特に重要になります。

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(※2020/12現在の情報です。情報は変わる可能性があります。)

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平成28年から平成29年までのわずか1年間で、老健をはじめとする高齢者施設の数が130以上も増加し、介護士などの人材の需要がますます増えています。

老健は、他老人ホームと比べて施設の回転率が高く、利用者の入所と退所が日々行われているため、忙しい場面が多々あるかと思います。しかし、在宅復帰を目標にがんばる利用者をサポートすることに、やり甲斐を感じる方が多くいらっしゃいます。

これから介護業界に就職しようとしている方は、老健で働くことをご検討してみてください。